企業活動においてクラウド利用が拡大している背景には、業務効率や柔軟性の向上といった利点が存在する。従来の業務アプリケーションは社内ネットワーク内に配置されており、社外から業務にアクセスすることは制限されていた。しかし、働き方改革やテレワークの普及が進むにつれて、従業員がオフィス外から業務アプリケーションやデータベースに安全にアクセスできる環境の整備が求められるようになった。このような変化を受けて、企業の情報システムを守るための対策にも革新が生まれている。その転換点となったのがセキュアアクセスサービスエッジの概念である。
これは社内外を問わず、あらゆる拠点や従業員デバイスからのアクセスを守る一元的なセキュリティサービスと、ネットワークトラフィックの最適化を統合的に提供する枠組みを意味する。従来のファイアウォールや侵入防御機能を社内に置くだけでは、異なる場所からのアクセスを柔軟かつ安全にコントロールしきれなくなった。そのため、多層的なセキュリティ機能を複数のクラウドサービスとして組み合わせ、分散するエンドポイントや利用デバイスを含め全体を網羅的に保護することが重要となる。クラウド上にアプリケーションやデータを配置する場合、セキュリティの確保が不可欠である。そのためには通信経路の暗号化や制御はもちろん、不審なアクセスや不正な利用をリアルタイムで検知・遮断する機構が求められる。
セキュアアクセスサービスエッジは、アイデンティティ認証、アクセス制御、マルウェア検知、フィッシング対策、コンテンツのフィルタリングなど、多様なセキュリティ機能を持つことが特徴である。これらの機能をクラウドプラットフォーム経由で集中管理することで、ユーザーの所在地や利用デバイスを問わず適切な保護を提供できる。また、ビジネス拠点が複数に分散し、リモートワークが普及する現状では、トラフィックの最適化も避けられない課題となる。昔ながらのネットワーク設計では、本社拠点にアクセスを一度集約し、そこからクラウドやインターネットに送り出す仕組みが多かった。しかし、この方式では本社に負荷が集中し、応答速度の低下を招く上、回線コストなどの負担も大きくなりがちであった。
そこで、セキュアアクセスサービスエッジの仕組みを使えば、各拠点やモバイルワーカーが最も近いクラウド拠点に直接アクセスできる道筋を作れる。これにより通信遅延が減少し、生産性の向上へと繋がる。導入にあたってはクラウド上で提供されるセキュリティをいかに自社の規模や業務、既存の情報システムに適合させるかも重要な課題だ。認証強化のための仕組みや、業務データの分類・可視化、モバイルや自宅環境のような多様なアクセス端末への適応、組織全体でのルール策定と内部統制との整合性、安全なデータ通信を保ちながらも使い勝手を損なわない工夫など、各社ごとに細やかなカスタマイズが求められる。セキュアアクセスサービスエッジのメリットとしては、さまざまな働き方やビジネス展開を支える柔軟性が挙げられる。
グローバル拠点を有する企業や多様な協業パートナーと連携する場合も、セキュアなネットワークを迅速かつ容易に構築できる。そしてセキュリティの運用負荷が軽減する点も大きい。従来は各拠点や端末ごとに個別の対策・監視が必要だったが、セキュアアクセスサービスエッジの導入によってクラウド上で一元的な監視・制御が可能になったためだ。一方、運用面ではクラウド依存度の上昇による新たなリスクにも目を向ける必要がある。クラウドベースの運用においては、提供基盤側の障害や通信のトラブル、管理権限の誤設定などがセキュリティに直結する。
そのため監査機能や運用記録の管理、基盤サービスの選定と信頼性評価、脆弱性対応体制の強化なども併せて進めることが欠かせない。クラウド時代に求められるセキュリティとは、多層防御を具現化することに他ならない。セキュアアクセスサービスエッジは、ネットワークだけでなくアイデンティティやエンドポイントも含めた複合的な防御が構築でき、働く場所や利用する端末が多様化した世界で安全に業務を進める礎となる。情報漏えいやサイバー攻撃のリスクが高まる現代において、クラウドとセキュリティを融合した設計思想が今、あらゆる企業に求められている。セキュアアクセスサービスエッジは、その期待に応える現実的な解決策として重要な役割を持ち続けている。
企業のクラウド利用拡大は業務効率や柔軟性の向上をもたらす一方、テレワークや拠点分散化の進展により、従来の社内中心のセキュリティ対策だけでは対応が難しくなった。こうした背景から注目されているのが、セキュアアクセスサービスエッジ（SASE）の概念である。SASEはアクセス元やデバイスを問わずクラウド上でセキュリティ機能とネットワーク最適化を統合的に提供し、分散化にともなう多様なリスクに対応する仕組みを実現する。通信の暗号化やアイデンティティ認証、不審なアクセスの検知・遮断、マルウェアやフィッシング対策など、多層的な防御をクラウド経由で一元的に管理できるのが特徴だ。これにより、各拠点やモバイルワーカーが直接最寄りのクラウドにアクセスできるため、従来の本社集約型と比べて通信遅延や回線コストが削減され、生産性の向上にも寄与する。
ただし、自社の業務や既存システムとの適合性、アクセス端末の多様化などへの柔軟なカスタマイズが求められ、クラウド依存度の高まりによる新たなリスク管理も重要となる。多層防御を兼ね備えつつ、一元的なセキュリティ運用を可能にするSASEは、クラウド時代における企業の情報システム防御の中核を担っており、その重要性は今後も高まるだろう。